
運転効率の低下によるランニングコスト増、
能力不足による室内環境の悪化など。
弊社では、コストとCO2を削減する「省エネの空調設備を」ご提案させていただいております。京都議定書の発行後、省エネルギー法の改正が行われ、企業はもとより民生部門でも省エネルギー対策が義務づけられました。建物の耐用年数が40年~60年であるのに対し、設備機器類の法的耐用年数は15年前後です。実用的に考えても20年程度なので、建物の生涯のうちに、設備機器の更新やシステムの見直しが2,3回は必要となります。
設備の劣化は大きく2つに分けられます。
これら既存の状況を十分把握して、目的にあった設備システムのリニューアルを計画することが肝要です。
お客様とは、末永くよきパートナーとしてお付き合い頂く為に、
常に状況にあわせた、企画をたて、それに対してして設計、施工を行っていきます。
さらにより良くしていく為にも保守は必要不可欠です。
些細な事でも、何かありましたらエスエスケイ株式会社までご相談下さい。